従業員は、スマホで治療を受けられます
高血圧・糖尿病・脂質異常症などの生活習慣病に対応。平日夜間・土曜も診療し、お薬は自宅へ届きます。
スマホで完結する、生活習慣病のオンライン診療です。
健診で「要受診」と言われても、忙しくて病院に行けない。
その放置が、ある日突然の休職につながります。
重症化する前に、治療へつなぎます。

高血圧・糖尿病・脂質異常症などの生活習慣病に対応。平日夜間・土曜も診療し、お薬は自宅へ届きます。
初期費用も月額費用もかかりません。ご担当者さまの作業は、案内の配布だけです。
受診勧奨と、女性の健康保持・増進。予算をかけずに実施施策を増やせます。
健診の受診率は高くても、その後の治療につながっていないのが多くの企業の実情です。
平日日中に半日を使って通院することが、業務上どうしても難しい。とくに管理職や現業職ほど後回しになります。
高血圧や糖尿病は無症状のまま進行します。本人に危機感が生まれにくく、勧奨しても行動が変わりません。
一度受診しても、待ち時間や移動の負担から自己中断してしまう。治療の継続こそが最も重要な疾患群です。
放置された高血圧・糖尿病は、脳卒中・心筋梗塞・人工透析といった不可逆な形で顕在化します。 管理職や中核人材が突然離脱したときの損失は、代替採用・教育コストを含めて年収の数倍に及びます。
生活習慣病(高血圧・2型糖尿病・脂質異常症など)に特化したオンライン診療です。
新たな予算取りが不要のため、既存の福利厚生を削ることなく追加できます。
※ 従業員さまの医療費(保険診療の自己負担分・薬代)は、通常の受診と同様に発生します。
予算を確保することなく、福利厚生を一つ増やせます。
稟議・予算折衝の壁がないことが、この施策の最大の特徴です。
従業員の健康は、人材への投資として経営に直結します。
生活習慣病の重症化による突然の長期離脱を防ぎます。代替要員の採用・教育コストや、プロジェクト停滞といった事業リスクの回避につながります。
案内文・ポスター・QRコードは当社が用意します。ご担当者さまの作業は、案内の配布のみ。運用の実務は当社が引き受けます。
「取り組みを増やしたいが、実施できる施策がない」という課題に直接お応えします。
健康経営優良法人の認定は、評価項目のうち定められた数以上を実施していることが要件です。 大規模法人部門では②〜⑰の16項目中14項目以上、中小規模法人部門では①〜③から2項目以上、④〜⑩から2項目以上、⑪〜⑰から4項目以上を満たす必要があります。 つまり「実施できる施策の数」が、そのまま認定の可否を左右します。
| No | 評価項目 | 寄与 | 結の導入によって実施できること | |
|---|---|---|---|---|
| 中小規模 | 大規模 | |||
| ② | ③ | 受診勧奨の取り組み | ◎ | 健診で「要受診」となった方に、その場で受診できる手段を用意できます。通知を送るだけの勧奨から、実際の受診につながる施策になります。 |
| ⑨ | ⑨ | 女性の健康保持・増進に 向けた取り組み |
◎ | 婦人科医師が在籍しており、女性特有の健康課題にオンラインで対応します。人に相談しづらい悩みほど、オンラインとの相性が良い領域です。 |
結は、③受診勧奨と⑨女性の健康の取り組みとしてご活用いただけます。ホワイト500を目指す場合は①が必須となり、①〜⑰のうち14項目以上が必要です。実施項目に余裕を持たせておくと、要件を安定して満たしやすくなります。
必須項目に加えて、①〜③から2項目以上、④〜⑩から2項目以上、⑪〜⑰から4項目以上を、すべて満たす必要があります。
結は、②受診勧奨と⑨女性の健康の取り組みとしてご活用いただけ、①〜③と④〜⑩の2つの区分に寄与します。なお小規模法人特例に該当する場合、⑪〜⑰は2項目以上となります。
※ 認定の可否は、各法人の取り組み内容全体をもとに健康経営優良法人認定事務局が判断します。
認定要件の2項目に、導入費用0円で取り組めます。
「予算をかけずに、実施できる施策を増やす」という選択肢です。
※ 出典:経済産業省・日本経済新聞社「健康経営優良法人2027 認定要件」(大規模法人部門/中小規模法人部門)
※ 認定要件は毎年見直されます。申請の際は最新の要件をご確認ください。実際の認定可否を保証するものではありません。
ご担当者さまの合計作業時間は、初回のみ約1時間半が目安です。
対象範囲や案内方法をすり合わせます。オンラインでも可能です。
約1時間案内文・ポスター・QRコードを当社が作成してお渡しします。
受け取るだけ社内報やメール、掲示などで従業員さまへ配布いただきます。
約30分
サービスの詳細は、オンラインでのご説明(約30分)にてご案内しております。
導入をご検討でない段階でも、情報収集としてお気軽にお問い合わせください。
御社の状況をうかがったうえで、活用方法をご提案いたします。